22年卒 就活実態調査を実施しました

キャリアや就職・転職全般に関する研究や各種調査を行う機関『Job総研(※1)』を運営する株式会社ライボ（本社:東京都渋谷区 代表取締役：小谷匠 以下「ライボ」）は、2022年卒業の学生男女341人を対象に「22年卒 就活実態調査」を実施しました。同調査は22年卒の就活状況や、コロナ禍の影響度、オンライン就活の賛否とその理由などについて調査しました。
 

 
【22年卒学生のコロナ禍での就活実態】
　コロナ感染拡大の第5波が猛威を振るった2021年は、22年卒の学生が中心の就職活動になりましたが、コロナ禍は就職活動における専攻スケジュールの変更やオンライン化、または内定取り消しなど大きな影響を与えました。しかし厚生労働省と文部科学省の「22年卒学生の就職活動の状況」によると、内定率は2021年12月時点で83.0%となり、前年の同時期より0.8ポイント上昇したと公表しています。
　こういった背景からJob総研では、2022年卒業の学生男女341人を対象に、就職活動の現状や、コロナ禍の影響とその内容及び、オンライン化する就職活動の賛否やその理由などを調査した、「22年卒 就活実態調査」を実施しました。

 
 
【22年卒学生の就活状況】
　22年卒の就職活動状況について、全体の93.3%が「終了している」と回答し、6.7%が「継続中」と回答しました。また、就職活動にかかった期間については、「1ヶ月未満」が2.9%、「1ヶ月〜3ヶ月」が17.0%、「4ヶ月〜6ヶ月」が25.2%、「7ヶ月〜9ヶ月」が17.6%、「10ヶ月〜12ヶ月」が20.8%、「12ヶ月以上」が16.4%となり、全体の45.1%が半年以内に就活を終えていたことがわかりました。
　内定が出た社数については、「1社」が23.2%、「2社」が23.5%、「3社」が19.9%、「4社」が9.7%、「5社以上」が18.8%になり、全体で「3社以内の内定」が71.6%という回答結果になりました。
 

【コロナ禍による就活への影響】
　22年卒の就職活動におけるコロナ禍の影響については、全体の89.1%が「影響があった」と回答し。「影響はなかった」は10.9%という回答になりました。影響した内容については「選考がオンラインになった」が87.5%と最多回答で、「選考が延期・中止になった」が8.3%、「内定が取り消しになった」が1.9%の回答結果になりました。
※詳細は別紙の「22年卒 就活実態調査 報告書」をご参照ください(※2)
 

【就活オンライン化についての賛否】
　就職活動のオンライン化についての賛否では「賛成」が60.4%、「やや賛成」が32.6%で、合算した93.0%が賛成派に回答しました。賛成の理由については「移動費などの交通費が浮くから」が93.1%、「同日に多数の選考を受けられるから」が70.8%、「対面よりも緊張しないで面接に挑める」30.7%が上位3つの回答結果になりました。その他回答では「服装や化粧を簡易的にできるから」が30.4%、「エントリーシートの提出が楽だから」が30.4%、「面接でメモ書きなどを参考にできるから」が27.3%という回答結果になりました。
 

【就活オンライン化についての考え】
　就活のオンライン化に対する考えについては、「全工程オンラインにしてほしい」が40.5%に対し、「最終面接は対面にしてほしい」が46.3%、「2次面接以降は対面にしてほしい」が10.3%、「1次面接以降は対面にしてほしい」が1.2%になり、選考の工程で対面を入れたハイブリッド型を希望する回答が全体の57.8%の結果になりました。また「全工程で対面にしてほしい」は1.8%と最も少ない回答になりました。
 

【23年卒学生に向けたコメント】
　全体的にコロナ禍における就活に対する懸念点や注意すべき点などのコメントが目立ちましたが、中にはコロナ禍の就活での利点に目を向けてほしいなどポジティブなコメントも多数見られました。また、オンラインが主流となったことで、地方企業へのエントリーに視野を広げることを勧めるコメントも見られました。

 
※詳細は別紙の「22年卒 就活実態調査 報告書」をご参照ください(※2)
 

【調査まとめ】
　今回実施した「22年卒 就活実態調査」では、2022年2月現在9割が就職活動を終了し、そのうち8割が就職活動を1年以内に終えていて、7割が3社以内の内定が出たことがわかりました。またコロナ禍による就職活動への影響については、9割が「影響を感じた」と回答し、オンラインでの選考が主体になっていたということが明らかになりました。このことからコロナ禍を機に就職活動のオンライン化が一層進み、今後においてもオンライン主体の選考になっていくことが予測できます。このことについての賛否では9割が「賛成派」を回答していますが、就職活動の「全工程でのオンライン化」については反対の声が多くみられました。
　今後の就職活動においては時代に即したより良い採用を行うため、オンラインと対面のハイブリッド型などが増えることが予測できる調査結果になりました。
　Job総研では今後もコロナ禍における就活や転職等の調査を実施してまいります。また働き方や仕事全般に関連する様々な調査を実施し、リアルで透明度の高い情報を発信することで個が活躍する社会の実現を目指してまいります。
 

【22年卒の企業エントリーに関する調査】
下記リンクにて別途まとめていますので併せてご覧下さい
https://job-q.me/articles/2707
 

【(※2)22年卒 就活実態調査 報告書】
報告書では回答者の属性や回答結果の詳細および回答者コメントなどもより詳細にご確認いただけます。
https://job-q.me/articles/13432
 

【(※1)Job総研について】
　Job総研は就職・転職やキャリア全般に関する研究や各種調査の実施により、市場の現状と未来を分析し、社会へ発信することで就転職関連市場に貢献する事を目的とし立ち上げられました。
　就職・転職・働き方・ランキング・働く女性など多数のジャンルで信頼できる情報を発信していくことにより、就転職活動に役立てていただくことや、キャリアに関する不安や悩みを解決する一助として”個が活躍する社会により良い選択の機会”を提供し就転職市場に貢献してまいります。
 

【JobQについて】
　「あなたが知りたい”働く”は誰かが知っている」をコンセプトに運営するJobQの累計登録者数は30万人を超え、キャリアや転職に関する情報交換と相談ができるサービスです。具体的な企業名を検索して、現役社員や元社員による口コミだけではなく、仕事全般に関する悩みや就職・転職への不安など漠然とした内容も含まれ、匿名によるユーザ同士でコミュニケーションを取りながら、より良い選択をつくる場になっています。
■JobQに投稿された”就活”に関するQ&A
https://job-q.me/categories/new_graduates
 
 

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